杜父魚文庫ブログ

アメリカへ行くと、どういうわけか焼き魚とカレーライスが食べたくなったものだ。ところがアメリカ人はおしなべてカレーの匂いが大嫌いだそうで、どのレストランでもメニューには無い。

又魚を焼くにおいは人間を焼く匂いだといって厭がる。ロスアンジェルスでは、なんとか、ボイルで勘弁してくれないかといわれた。あれから何十年、事情は変わったろうか。

先ごろ金沢市のレストランがＮＹのど真ん中マンハッタンにカレーライスの食堂を進出させたというニュースがあったが、大丈夫だろうかと思ってしまう。客は日本人と何国人だろう。匂いが厭だと周囲から文句を付けられないか。

1970年代の終わりごろからニューヨークでＮＨＫ特派員をしていた堀徹男君は元はといえば政治部の同僚だった。ＮＹではメイン・ストートの五番街に程近いアパートで奥さんと2人暮らしだった。

この奥さんは数年前、東京で急死されたが、早くにＮＨＫを退職した私だからネット・ワークが及ばず、とうとう葬儀に参列する事はできなかった。それが未だに気がかりであるぐらい、堀夫人には世話になったのである。

何を隠そう、ＮＹでカレーライスを作って戴いたのである。下手をすると、アパートの管理組合に呼び出され、退去を命じられる危険を冒しての「冒険」を強いたのである。

カレーソースを手軽に作るため、日本では市販の即席カレールーが使われている。製品としての粉末の即席カレールーはハウス食品が1926年に（商品名・「ホームカレー粉」）、固形の即席カレールーは、エスビー食品が1954年にそれぞれ日本で最初に製造した。

2004年度のカレールー（家庭用即席カレー）国内出荷額は676億円とされ、各社のシェアはハウス食品約61%、エスビー食品約28%、江崎グリコ約10%と推計される（日本経済新聞社）寡占市場である。

しかしＮＹでは当時、そんな物はどこにも売っていない。堀夫人はどこをどう捜して私にカレーライスを作って下さったのだろうか。今では謎である。

いずれ話はワルドーフ・アストリア・ホテルに滞在中だった園田外務大臣にばれた。「ナベしゃん、ワシも食いたかったとバイ」とこぼされた。

カレーライス　肉や野菜を、さまざまな香辛料をブレンドしてつくられたカレー粉で調味したカレーソースで煮こみ、米飯にかけて食べる料理。ライスカレーともいう。

カレーの語源は、ソースを意味するタミル語のカリだといわれている。もともとはインド料理であるが、日本へは1859年(安政6)の開港以降イギリスから伝えられたとされている。国産のカレー粉は1923年(大正12)山崎峯次郎によりつくられ、発売された。

本場インドのカレーは粘り気がなく、また、ヨーロッパでは米飯は副えものであるのに対し、日本では米飯が主で、かけるソースもとろみがある(小麦粉=ビタミンB1が多い)という日本独特のものとして発達した。

薬味に福神漬けやラッキョウを副えるのも日本特有である。固形の即席カレーが1954年(昭和29)ヱスビー食品から初めて売り出されて以来、さまざまな味の即席カレーが各社から発売され、カレーライスは家庭料理だけでなく、レストランなどのメニューでも定番となっている。

カレーソースに用いる主材料によって、ビーフカレー、ポークカレー、チキンカレー、野菜カレーなどがある。関西と関東の食肉文化の違いから一般的にカレーといえば関西では牛肉を使用したビーフカレーが、関東では豚肉を使用したポークカレーが定番とされている

またカレーライスにカツをそえたカツカレーや、うどんにカレーソースをかけたカレーうどんといったものもある。

カレーライスが全国に広まることとなった経緯として「戦前、普段米を食べることが少ない農家出身の兵士たちに白米を食べさせることになった海軍だったが、当初カレーには英国式にパンを供していた。

しかし、これは概して不評だったため白米にカレーを載せたところ好評となり、調理が手早く出来て肉と野菜の両方がとれるバランスのよい食事としてカレーライスを兵員食に採用した。

その後、除隊した兵士がこのカレーライスを広めたため、全国に知られることになった」という説がある。日本の海軍は英国から習得したものだからである

ただし、陸軍が普及に貢献したとする説もある。いずれにせよ、日本においては軍隊がカレーの普及に大きな役割を果たしたとみられる。

日本以外の国のカレーライス

日本のカレーライスの原型となった料理は、世界中に文化的影響圏を広げたイギリスの食文化のため、現在は世界中の多くの地域で見られる食文化である。その国でカレーライスの食文化が定着した理由として、「イギリスの影響」「戦前の日本の影響」「戦後の日本の影響」。

イギリス

日本にカレーライスを伝えた国とされるイギリスには、見た目や味が日本のカレーライスと酷似した料理「curry and rice」が存在する。パブや学生食堂で安い値段で気軽に食べられる点でも日本でのカレーライスと共通する。

イギリスには多くのインド料理店が存在するが、それらの本格的なインド料理とは別物の大衆料理として親しまれている。

香港

イギリスの統治を長く受けていた香港では、茶餐廳と呼ばれる喫茶レストランにカレーライスを揃えている店が少なくない。日本のものと比べると、若干スープカレーに近い、さらっとしたものが多い。

ハワイ

明治初期から日本人移民の多かったハワイにおいてもカレーは日常食として普及しており、日本料理店のみならず大衆的なレストランや伝統的なハワイ料理を扱う店のメニューにもカレーライスの名前を見ることができる。

以前は日本人にとっては懐かしい昔ながらのライスカレーを供する店が大半であったが、近年はタイやベトナムなど東南アジア系移民の増加や、日本のチェーン店であるCoCo壱番屋の進出などによりさまざまなスタイルのカレーライスが食べられるようになってきた。

台湾

日本統治時代に日本人がカレーライス食べる習慣を持ち込んだとされている。そのため台湾では一般的なカレーライスをごく気軽に屋台や食堂などで昔から食べてきた。

「古典的なこれは薄口の黄色いスープに片栗粉などでとろみを付けており、日本の昭和24年頃から50年代にかけて食べられていた即席カレーの趣を残している。

近年では本格的な日本風のカレーライスを提供するレストランも増加しており、片栗粉でとろみを付けた「古典的な日式」は衰退している。

韓国

日本統治時代からの伝統として軍隊食などとして食されている。家庭で作ったり大衆食堂で出されるカレーは、台湾の場合と同じく薄口の黄色が強いカレーが多い。

キムパプ（酢を使わないご飯を用いた韓国風海苔巻き）にカレーをかけて食べるなど日本では考えられないようなアレンジも存在する。

中国

洋食のひとつとして、ホテルなどでカレーを食べることができたが、一般の中国人にはあまりなじみのない料理であった。

しかし最近は上海に日本資本のカレーショップも開店し、日本風のカレーライスの人気も出て来ている。中国語では「珈竰」もしくは「?哩」と表記される。 Microsoft(R) Encarta(R) 2006. (C) 1993-2005 Microsoft Corporation.All rights reserved.および「ウィキペディア」を参照。2007・06・12

安倍首相が官房副長官時代にコムスンの折口雅博会長と対談した内容が出回っている。民主党がこれに飛びついて国会で取り上げるようだ。題して「安倍晋三と折口雅博のツーショット」。

対談の内容自体は、介護保険制度のスタートについて語っているので、さほど問題になるようなものではない。だが折口雅博会長の対談で、コムスンの不正が見抜けなかったのか、と民主党は追及するのであろう。

官房副長官時代とはいえ折口雅博会長とのツーショットは、やはり安倍首相のイメージダウンになる。内閣支持率がさらに下がるかもしれない。永田町界隈では解散・総選挙を取り沙汰する向きもでている。

まさに政界の一寸先は闇である。


安倍　介護保険が導入されたときに、私は自民党社会部会長をやっていて、当時の亀井（静香）政調会長の下で、保険料徴収を延期する、しないという大論争がありました。結果的には国民的な動きを起こすきっかけになり、スムーズに介護保険制度をスタートすることができたと思います。

安倍　むしろ家族の絆を守るために、介護保険の導入が大切だという位置づけなのです。そういう大論争もあったのですが、その観点は大切です。施設介護もやり、在宅介護もやる。在宅というのは家にいて、子どもたちとも一緒に生活し、家族のぬくもりを維持しながら、国や社会が責任を持っていくという姿勢だと思うのです。

折口　私たちは「家族は愛を、介護はプロに」という考え方です。家族は絆、団欒を持ちながら、大変なことはプロの介護士が行う。……今の介護保険は、大変なところは公的な力を借りるという部分が、きちんと活かされていると思います。

安倍　あとはやはり民間の方の機動力で「事業として成り立つ」ことが大切ですね。……コムスンは一生懸命やっておられる。ただ、これからの課題は今のペースで要介護者が増えていっていいのだろうかということです。

中国へしょっちゅう出掛ける宮崎正弘氏が、旅行の秘訣を言っている。シベリア奥地の旅行を再度した私も似た方法を守ってきた。日本以外の国では、水道水は飲めないが、ミネラルウォータとて安全でない。

シベリア旅行の時はフランスのエビアン（ミネラルウォータ）を二ダースも持っていった。人間は一日に二リットルの尿を排泄するので、同量の水を補給することが必要になる。ロシアのミネラルウォータもあるのだが、それは熱して日本茶や紅茶で使った方がいい。

ロシアの水に用心していた友人が、オンザロックのウオッカーで下痢をしたり、生野菜を食べて猛烈な下痢に見舞われた”笑えない話”もある。永年、ロシアに住めば身体が慣れてしまうのだろうが、一〇日やそこらの旅だと日本慣れした胃腸が変調をきたすのは間違いない。

お煎餅やピーナッツ、ビスケット。それにカップラーメンも必需品。三食カップラーメンで五日間凌いだこともある。水とカップラーメンさえあれば、人間は僻地でも生きていける。

前置きは、そのくらいにして宮崎正弘氏の健康管理法。シベリアも中国もあまり変わらないものだと思う。

まず中国でミネラルウォータでもお腹を壊すことがあるので、振ってみて、にごっていなければ買います。エビアンとか、欧米のものが売っていない店では「ワハハ」という台湾ブランドを買いますが、それもないときは振ってみるしかないですね。

なにしろペットボトルを拾って川の水をいれて売る輩があとを絶ちませんから。

屋台での食事は火鍋で唐辛子などは、大丈夫（火力が強いから）、屋台の麺類は最近やめます。どんぶりの洗浄が問題ですから。

また海老、蟹、サソリなどを食するときは、火の通った箇所だけ賞味し、あとは捨てます。


ホテルの食堂はまず大丈夫ですが、それでも中華料理（中国にいるから中華に拘るわけでもないのですが）、有名レストランは安心なところが多い。とはいえ三つ星以下のホテルでは、よく噛んでみたりして、慎重に食事を摂ります。

とくに神経質ではありませんが、何回か、腹痛、下痢に遭遇し往生しましたので自然に警戒するようになった。
　
フランス料理、イタリア料理、日本料理はあまり中国では食べませんね。とくに日本料理は、「これが？」という感じのもので、合格は大都会のよほどのところだけ。回転寿司、あれは寿司もどきです。

ともかく基本的に水と、火力と、食器類の清潔さでレストランを選びますが、地方へ行くとそういう贅沢を言う場合でもなく、鞄にビスケット、現地でビールで流し込むなどという辺境もよくありました。

安倍首相の訪米前には大騒ぎしていた米議会の慰安婦問題・日本糾弾決議案はどこに行ってしまったのか。また明日にでも劇的な米朝和解ができるごとく言って回ったヒル米国務次官補が新聞の消息欄から姿を消して久しい。時折、韓国の新聞が間歇温泉のように短かく伝えている程度である。

こうなると日本の新聞も冷たいものだ。このところ慰安婦問題も六カ国協議の記事もトンとお目にかからない。代わって朝から晩まで年金！年金！である。あれだけ国がひっくり返るような大騒ぎをしたのだから、その後の動きをフォローしておいてほしい。

そんな中で産経新聞の古森義久ワシントン特派員が「米議会、慰安婦決議案　中国系団体も表舞台に」という記事を書いている。古森氏は慰安婦決議案については、終始、冷静な報道に徹していたが、その後のフォローもきっちりやっている。

毎年のように日本糾弾決議案を持ち歩くカリフォルニア州のマイク・ホンダ議員は、在米の韓国系反日組織の支持を得ているが、米議会で決議案を通すためには、韓国系の組織だけでは出来る筈がない。

その背後には在米の中国系反日組織が加担していると想像されていた。

ワシントンの古森義久氏は、その証拠を掴んで記事にしている。それはニューヨーク・タイムズに意見広告の形ででた。

＜【ワシントン＝古森義久】米国議会での慰安婦問題での日本糾弾決議案の推進でこれまで韓国系組織の背後に隠れた形だった中国系反日団体がついに表面に出てきた。同団体が自らの名を明記して米紙ニューヨーク・タイムズに日本を非難して同決議案の採択を訴える意見広告を載せた。

ニューヨーク・タイムズ５月２８日付は第１９面の右下半分に米国下院に出ている慰安婦決議案への支持を訴える意見広告を掲載した。同広告は同紙３月６日社説の「安倍首相は『日本軍の性的奴隷』のどこを理解できず、謝罪ができないのか」という記述を冒頭に載せ、「何十万もの女性が性的奴隷へと強制徴用された」と非難した。さらに同広告は安倍首相ら日本の指導者がその真実を無情にも否定したとして、マイク・ホンダ議員が提案して共同提案者が１２９人となった、日本に明白な謝罪を求める「下院決議案１２１」の採択を訴えた。

同広告を掲載した具体的な当事者としては「世界抗日戦争史実維護連合会」（以下、抗日連合会と略）の名がまず記され、そのウェブサイトのアドレスも大きく明記されていた。＞

古森義久氏によれば「抗日連合会」はカリフォルニア州に本部をおく世界規模の華僑、中国系住民の組織。中国政府とも密接なきずなを保つとされる。これまで悪名高い書の「レイプ・オブ・南京」の宣伝や「クリント・イーストウッド監督の南京映画制作」というデマ流布のほか、南京事件、７３１部隊、米軍元捕虜など一連の戦争関連案件で、日本を攻撃し、謝罪や賠償を求めてきた。

同連合会は２００５年春には日本の国連安保理常任理事国入りに反対する署名を全世界的に４２００万人分集めたと言明し、中国各地での反日デモをあおった。さらに同連合会は日本の対日講和条約での賠償などを認めておらず、完全に反日といえる。

同連合会はホンダ議員との結びつきがとくに緊密で、ホンダ氏がカリフォルニア州議員だった１９９９年には南京事件などで日本糾弾決議案を同連合会の幹部たちが同氏と共同で書いたことや、ホンダ氏が連邦議会下院選挙で出た際は同幹部たちが政治献金を集中的に贈ったことが明らかにされていた。

在米の反日組織は、二重構造になっていた。このからくりを古森義久氏は次のように絵解きしてみせている。水面下にあった中国系の反日組織が表面に出てきたとなると、慰安婦決議案がまたぞろ米議会で取り上げられる可能性がある。

＜米国ではこれまで慰安婦決議案推進ではもっぱら「ワシントン慰安婦連合」という韓国系組織が前面に出て、中国系の世界抗日戦争史実維護連合会は背後に隠れた形となっていた。それが新聞広告に組織名を出すという格好で表面に登場してきたのは、同決議案の上程などが意外に難航し、組織をあげての宣伝工作が必要とみなされるようになったためともみられる。＞

在米の中国系と韓国系の反日組織は、明らかに政治的な動きである。日本としては降りかかる火の粉は振り払わねばならぬ。しかし慰安婦問題は「戦争と性」という世界共通の課題でもある。単に慰安婦決議案を可決したからといって済む問題ではない。日本占領時代にはＧＨＱが日本人慰安婦を強要した歴史的事実が存在するのだから、盗人猛々しいともいえる。

不毛の日本糾弾決議案にうつつを抜かすことよりも、「戦争と性」の問題で国際会議を開いて、共通の課題について前向きの決議が行えないものだろうか。政治がからめば、お互いに罵りあうばかりで、ことは一歩も前進しない。